iPS細胞研究所は、日本のiPS細胞研究を先導する研究機関として、病気やケガに苦しむ患者さんにiPS細胞を使って新しい医療を届けられるよう、基礎研究から新しい医療の実用化まで手掛けています。具体的には、がんや糖尿病、心臓病、血液の病気、パーキンソン病、ALS、筋ジストロフィー、アルツハイマー病等の研究で、損なわれた体の組織の機能を回復させる再生医療、病気の原因解明や新しい薬の開発を進めています。

いただいたご寄付は、iPS細胞を活用した新たな治療法を開発するため、「医療応用や革新的研究の支援」、「優秀な研究者、研究支援者の確保」、「知的財産（特許）の確保と維持」、「研究支援体制、研究環境改善の取組み、情報発信・普及活動」に大切に使わせていただきます。

家から遠く離れた病院で病気と闘う子どもとそのご家族のための滞在施設「ドナルド・マクドナルド・ハウス」の運営、及び、入院・通院している子どものQOLを向上させ、その子ども達に笑顔を届けることを目的としたシェア・ハート・フォー・シック・キッズ事業を展開しています。弊財団では、地域社会で医療を支える仕組み作り、ボランティア文化の醸成に寄与しています。

大阪マラソン2025を通じて頂戴する皆さまからのあたたかいご寄付は、病気と向き合う子どもとそのご家族のための『第二のわが家』である「おおさか健都ハウス」のために、ハウス運営費用・支援プログラムの提供・食事の提供・施設の改善費用として大切に使わせていただきます。

皆さまのご寄付により、病気と向き合う子どもとそのご家族が少しでも安心して過ごせるよう支援を続けてまいります。

がんになってもその人らしく生き、がんとひとりで向き合わない社会をめざし、東京・大阪・千葉で年間のべ２千人のがん患者と家族にこころのケアを無料提供。「がんとひとりで向き合わない」はSDGｓの「だれひとり取り残さない」とめざす方向は同じ。２００６年菊池寛賞・１９年エクセレントＮＰＯ大賞受賞、２３年国連NGO JACEよりSDGｓ活動認証取得。２２年から第４期がん対策推進基本計画の策定に参画。

地域共生社会・がんを恐れない社会・価値創造社会の大阪での実現をめざし（Ａ）大阪在住がん患者に向けたこころのケアのために大阪で集い語り合うサポートグループやがんの意識知識の向上のためのセミナーを無料提供。（Ｂ）大阪所在がん診療連携拠点病院と連携しがん患者支援のあり方を共有する機会創出。（Ｃ）大阪府民へのがん予防、がん検診の啓発活動。（Ｄ）大阪で他分野の非営利団体と協働し新たながん患者支援の展開。

わが町にしなり子育てネットは「いつでも・どこでも・みんなで子育て」を合言葉に子育て・子育ちを応援するネットワークです。子育てネットは区内の保育所・保育園・幼稚園・児童館・区役所・公共施設・民間団体などが協働し、「こどものいのちをど真ん中に」子どもにやさしいまちづくりを目指しています。

西成区に住む全ての子どもたちの「生きる権利」「守られる権利」「育つ権利」「参加する権利」が守られる事,そして１人ひとりの最善の利益が考慮される中で,夢と希望を実現していくためのプロジェクトや,ヤングケアラープロジェクトに使用させていただきます。

私たちは「ビフレンディング＝be+friending」という言葉を胸に、友となり、死にたいという気持ちもありのまま受けとめ、心によりそう活動をしています。1978年の設立から45年間、電話相談や自死遺族のつどいなど、様々な活動をしてきました。近年ではチャット相談やネット掲示板などオンラインでも繋がれる仕組みを作り、孤立して苦しむ人の心によりそうことを目指しています。

若者の居場所づくりのために必要な費用に充てたいと考えています。居場所がなく孤立している若者たちが自由に集える場所を作るため、場所の賃料や光熱費などの固定費（月15万円）、周知のために必要な広告費に寄附金を充てる予定です。さらにはスタッフ育成のための研修費（講師料や会議室代）も必要で、寄附金を活かすことで安定して事業が継続できるようにしていきます。

私たちは「災害で生まれる悲しみを2度と繰り返さない未来を創る」ことをビジョンに掲げ、2011年10月から活動を行う認定NPO法人です。東日本大震災にて発生した津波により甚大な被害を受けた岩手県陸前高田市は、津波の到達点が170kmにも及びます。もう一度同じ災害は起きた時に被害を最小限に抑えるために、津波の到達点に桜を植樹し、管理することで後世に教訓を伝えています。

桜の植樹事業に使用します。年に2回（春と秋）全国から募集する、植樹会の開催運営費用や学校単位での植樹会を開催する際に使用します。開催に伴う桜の苗木や土、肥料などの植樹資材購入費に充てさせていただきます。また、桜を植樹後の病虫害や獣害から守るための成育管理費に充てさせていただきます。

私たち「NPO法人日本アジア球友団ラリグラス」は、日本およびネパールをはじめとしたアジア各国の人々とのスポーツや 文化等を通じた国際交流を行っています。アジア各国の人々と共に学び合い協働することによってアジアと日本の相互理解、国際協力に貢献すること目的として活動しています。スタッフは無給のボランティアで、本業を持ちながら日々活動して います。

ネパールでの野球を基礎とした誰でも参加可能なスポーツ体験会の費用に活用します。体験会は子どもたちの試合、現地の人々のスポーツを通じた健康増進を目的としています。また、ネパール野球発展のため、野球道具の寄付を募って現地に送っていますが、その現地への輸送費に活用します。その他、在日外国人に行政の情報を伝えるための資料作成等の費用、大阪関西万博の出展をネパールと連動するための環境整備にも活用します。

当法人は、犯罪や事故の被害者やその家族、遺族に対する相談、支援活動を全て無料で行っている民間団体です。全国の同様の団体の中で3番目に設立され、長い歴史と豊富な経験、実績を有します。2008年に被害者支援を適正かつ確実に行うことができる営利を目的としない法人として、大阪府公安委員会より「犯罪被害者等早期援助団体」に指定され、大阪府警を始めとする関係団体とも密に連携しながら、支援活動を行っています。

① 一人でも多くの被害者に対して必要な相談・支援活動を行ってくための経費（付添い支援時の支援員の旅費交通費、カウンセリングや面接法律相談のカウンセラーや弁護士への謝金、電話相談開設の電話料金等）として

② 被害者に常に適切な支援を提供し続けていくための人材育成の経費として

③被害者の現状や被害者支援の必要性を一人でも多くの人に理解してもらうための広報啓発活動の経費として

大切に使わせて頂きます。

当団体はカナダのバンクーバーに本部を置くホープ・ネットワークの一員で、2001年より日本で活動をしています。「水からはじまる自立支援」をキャッチフレーズに、カンボジア、フィリピン、エチオピアの貧困に苦しむ人々が、安全な水を得ることで貧困の連鎖から抜け出せるような自立支援を行っています。日本国内では国籍や背景が多様な人々に支えられ、支援の輪とチャリティーへの理解を広げる活動をしています。

安全な水の供給と女性のエンパワメント事業に活用します。

事業を行っている途上国で井戸や簡易水道などの給水設備の建設と衛生教育を行います。安全な水へのアクセスができることで、健康リスクが軽減され、子どもたちは学校に通えるようになります。

また事業地の女性たちは、社会的、経済的に自立する機会に制約があるため、女性に対する教育や経済的な自立に向けた研修などのサポートを実施します。

「若者と社会をつなぐ」をミッションに、ひきこもり・ニート状態などの社会から孤立した若者を支えています。関西地域では梅田に支援拠点を持ち、若者の仕事体験（インターン）やキャリア相談、高校生向けの学校内カフェを実施しており、年間約2,000名を超える若者の「働く」と「働き続ける」を応援しています。そのほか家族のサポートや学齢期の学習支援・高校出張プログラムも同時に展開している認定NPOです。

主に大阪市内で実施する就労支援事業を拡充します。具体的には、①若者・社会双方からニーズの高いIcTスキル習得の機会提供、②最初の相談者となる保護者支援の拡充、③外出ができない若者へのアウトリーチ（出張相談）の実施、④スキマバイトなどの新しい働き方に挑戦できる環境の整備、⑤若者の居場所となるようなプログラムの実施

学校外の学びの場「フリースクールここ」を大阪市と吹田市で4校舎を運営。小学1年生から高校3年生までの約70名が在籍。学習支援を中心に、キャリア教育や体験活動として月に一度キャンプなどを開催。

また、不登校の子どもの保護者を対象に親の会や相談会を実施。他にもクラブ活動や保護者会を運営。

・生活保護世帯・ひとり親世帯の子どもがフリースクールに通うための月謝の減免として活用

・生活保護世帯・ひとり親世帯の子どもがフリースクールの行事（キャンプ、遠足、スポーツ大会など）やイベントに参加するための参加費の減免や交通費に活用

カナダの12歳の少年が1995年に貧困から子どもを解放するために設立したFree The Childrenという団体の理念「子どもは助けられるだけの存在ではなく、変化を起こす担い手である」に賛同し、1999年に日本で活動を始めたNPO。インド、フィリピン、ケニアなどでの国際協力事業と並行し、日本の子どもや若者が社会問題に取組めるようエンパワー活動に取り組んでいる。

1つ目は、子どもや周囲のおとなが、自他の気持ちや心をケアする手法を探ったり、子どもの権利について学び・考えたりすることができるウェルビーイングに関するワークショップを学校や地域で取り組めるよう教育支援を大阪を中心に行う。2つ目は、フィリピン、インド、ケニアの貧困地域の子どもが健康で安全に教育を受けられるように、食糧や医療物資、学用品・奨学金の提供や施設建設等を行い健康・教育支援の拡充を図る。

ワクチンで助かる ちいさな命を救いたい。

世界でワクチンがないために命を落とす子どもは、1日4000人。

私たちは、開発途上国にワクチンを贈る「子どもワクチン支援」活動を行う民間の国際支援団体です。

支援国のミャンマー、ラオス、ブータン、バヌアツ、4カ国の子どもたちにポリオ、はしか、結核（BCG)などのワクチンや関連機器を贈り、ワクチンで助かるちいさな命を救う活動に活用させていただきます。

例えば70,000円のご寄付で、約3,500人の子どもたちにポリオワクチンをプレゼントすることができます。

TSURUMIこどもホスピスは、生命を脅かす病気（LTC）の子どもの学び、遊び、憩い、やってみたいと思うことを叶え、その子の「生きる」を支えるための「第2のおうち」です。

病気の子どもの意欲を受けとめ、その子の病状の度合いや家族が抱える課題に向き合ったホスピスケアを提供できるよう、宿泊の機会や定期プログラムを充実していきます。また、地域の子どもたちにも開いたイベントの中に対象の子どもたちも参加できるようなサポート環境と体制づくりに、いただいたご寄附を使わせていただきます。

日本国際飢餓対策機構（Japan International Food for the Hungry: 略してJIFH）は、飢餓・貧困と闘いながら懸命に生きようとする人々に協力し、「ハンガーゼロ」、つまり誰もが当たり前に食べられる飢餓のない世界の実現のために、世界にある物心両面の飢餓撲滅に取り組んでいます。

飢餓と貧困に苦しむアフリカ・アジアの子ども達の未来へ繋がる取り組みに活用します。子ども達が置かれている状況を改善するためには、保護者など周りの大人達がその責任を果たしていけるような支援が不可欠です。農業支援、教育支援、水や衛生に関する支援など、子ども達が暮らすコミュニティの自立開発支援を行うことで、世界の心と体の飢餓問題の解決を目指します。

「シリアをまた行きたい国にする」ことを目指して、2016年より任意団体として活動開始。2021年にNPO法人化。2011年より戦争が続くシリアにおいて、最も支援が届きにくい地域を対象に、シリアの未来の復興と平和構築を担う子ども達への教育支援を実施している。また、「課題ではなく、シリアの人や文化の魅力を伝える活動」を通した平和教育事業を行なうことで日本国内での国際協力人材の育成に取り組んでいる。

シリア北西部の幼稚園運営費として、教員への人件費、家賃光熱費、筆記用具購入費として活用。これにより、受け入れ児童数を増やしつつ、質の高い教育を届けられるような体制を整える。さらに、戦争や地震でトラウマを抱えた子どもたち・保護者・教員を対象にした心理社会的ケアのためのアクティビティを実施できるようにする。

ミャンマーとベトナムで国際協力活動をしている日本のNGOブリッジ エーシア ジャパン（BAJ）です。設立から30年を迎えました。「違いをこえて、ともに知恵を出し合い、ともに生きる道をさぐる」をスローガンに、アジアの困難な状況にある人たちと共に、地域のさまざまな課題に取り組みます。

ミャンマーとベトナムの社会と人びとを支える3つの基盤づくり（「教育」「生活」「交流とネットワーク」）を行ないます。具体的には孤児院や民間養護施設への「小さな図書室」の寄贈、乾燥地域の村の深井戸の修繕、国と地域を超えた子どもたちの環境教育ネットワークづくりを行ないます。

オイスカは1961年に設立された国際NGOです。60年以上にわたる海外での地域開発協力の経験を活かし、東日本大震災の直後に「海岸林再生プロジェクト」を立ち上げました。行政・被災地域の住民だけでなく、全国からの寄附者・ボランティアの皆さまと共に海岸防災林の再生に取り組んでいます。

東日本大震災で失われた海岸防災林を再生するプロジェクト（宮城県名取市）において、苗から育てたクロマツ37万本が植えられた植栽地、約100haの草刈りやマツの成長に悪影響を及ぼすニセアカシア･クズ枯殺処理、本数調整伐（間伐）等の育林作業に活用させていただきます。

孤立しがちな親子に届く、家庭訪問型の子育て支援が必要だと考えた関係者が、ホームスタート発祥の地であるイギリスを視察した後、2009年にNPO法人を創設し、13地域で活動開始した。現在までに、32都道府県の約120地域に広がり、3,700人のボランティアが登録、累計で1万6千家庭に11万回以上訪問した実績があります。「孤立感の解消」につながった家庭が95％など、高い効果が実証されています。

現在、大阪府内では、高槻市、東大阪市、岸和田市、熊取町でホームスタートの活動をしているが、問い合わせなどもあり、他の自治体にも広げていきたい。そのための普及広報や説明会の開催、家庭を訪問するボランティアを養成するための研修（ボランティア希望の方は無料で参加できる仕組み）の開催費用などにあてたい。あわせて、他地域での立ち上げにも活用したい。

2001年の設立以来「だれもが、自分らしく地域で暮らせる社会」を目指して、障がい、不登校、ニートやひきこもり、発達障害など多様な状況にある子どもや若者の支援を大阪で行っています。また、同じ志をもつ学生へ学び・実践の場の提供や、中高生に対する福祉教育、社会課題を広く知ってもらうための活動にも取り組んでいます。

だれでも気軽に立ち寄ることができる地域の駄菓子屋を開き、これまで支援が届きづらかった孤立・貧困状態にある子どもたちとかかわりがもてるようにします。

また、そうした子どもたちを地域で支えていけるよう、行政や学校をはじめとした関係機関との連携を進めるために、ソーシャルワーカーの配置や地域に向けたイベントを実施します。

日本災害救援ボランティアネットワークでは、被災された皆様の傍にいて、おひとりおひとりの、いのちとくらしに寄り添うこと、そして、たったお一人であっても、決して見逃さないことを活動の基盤に据え、緊急時の救援活動はもとより、長年に亘る復興支援活動、そこに直結するまちづくりに全国各地で関わらせていただいています。

寄付金の使い道ですが、被災地支援で必要な現地までのスタッフ・ボランティアの旅費交通費の一部や現地で使用する消耗品の購入やその後も仮設住宅の訪問や水没した写真の洗浄の為の消耗品に活用します。平常時では防災イベントや防災セミナー(おやこ防災講座、まちごと防災セミナー、防災パーク、シンポジウム等)の防災啓発活動の運営費や人件費に充てさせていただきたいと思います。

「誰もが自分らしい働き方・生き方ができる社会」の実現に向け、雇用・労働分野の様々な課題を事業を通じて解決し、その解決戦術をシステムとして社会に構築することを目指す団体です。2024年度は全国初の「ハローワークミニ！」という、新たな就業支援拠点を自主事業にて開設。公的制度や既存の民間サービスでリーチできない課題に対する多種多様な支援開発を目的に、多彩な就労支援施策を手掛けてきました。

”多種多様で持続可能な雇用のセーフティネットづくり”への挑戦に活用致します。具体的には、今年度度より運営する、全国初の就業支援拠点「ハローワークミニ！」（自主事業にて運営）にて、既存の支援サービスや制度にたどり着くことが出来ず、孤立や貧困に陥っている・またはその可能性のある方々に、無料の就業サポートを提供。新しい就業支援のモデルを関西で確立し、全国へ展開するべく、職安の価値拡充・相談支援体制の強化を実現します。

「水の世界もバリアフリーに！」を合言葉に、1999年に大阪の天満橋で設立した日本で最も古いスポーツＮＰＯです。障がい者専用プールではなく普通の市民プールで、毎年のべ4,000名の障がい者をマンツーマンで水泳指導しています。今年で26年目。2021年には、皇居（宮殿）にて天皇・皇后両陛下から拝謁を賜りました。

■「ヘルプマーク・スイムキャップ」を作ります。2018年9月から全国の希望者に無償で配布しています。すでに、3,000枚以上を配布。製作費は、一枚1800円。

■外国製ではない日本初の「プール専用車いす/サンダーバード1号、2号」を作ります。一台30万円～40万円。

■日本製の「重度身体障がい者用浮き具」を作ります。1本19,000円

当団体は、1981年にイギリスで設立された水・衛生専門の国際NGOです。「すべての人がすべての場所で、清潔な水やトイレを利用し、衛生習慣を実践できる世界」の実現を目指しています。2024年現在、アフリカ・アジア・南米22か国で、現地政府やパートナー、コミュニティの人々と連携しながら、水やトイレが使えない根本的な原因を分析し、その地域に最適な解決策を実行することで、持続可能な水・衛生のしくみづくりを行っています。

大阪マラソンを通じていただくご寄付は、主に当団体がインドで実施している水・衛生支援事業に活用させていただきます。インドは、その急速な成長のかげで人々の生命を脅かすほどの水危機に直面しています。当団体は、水危機対策に力を入れるインド政府と連携し、13州で、政府や住民が主体となって地域の水・衛生問題を解決していくためのしくみ・体制づくりを支援しています。

当団体は経済的困難、中退、虐待など、さまざまな困難な環境下にある若者にセーフティネットと機会を提供します。繁華街とLINE相談で彼らと出会い、困った時に頼れる人とのつながりをつくります。公的機関だけでは補いづらい部分をカバーするため、民間からセーフティネットをつくり、多様な機会(人・企業・地域)を活かしつなぎ、世の中にまだない機会をつくります。

寄附金は、年間延べ4000人が利用する大阪ミナミのユースセンターでの食事提供や病院同行時の診療費などの給付支援費、若者の相談・同行支援等に対応するスタッフ人件費に活用します。また、オンライン相談「ユキサキチャット」の相談員人件費や食糧支援、生活支援に活用します。これにより、より多くの若者に安心して過ごせる環境を提供し、生活をサポートします。

子どもに対する支援が拡充する中、支援の手からこぼれ落ちてしまいやすい"義務教育を終えた高校生"を対象に、社会的需要が今後も見込まれるプログラミングスキルの獲得、キャリア教育の無料提供による子どもの自立と、貧困の連鎖を解消することを目指しています。

経済的に困難を抱える高校生にプログラミング学習支援やキャリア教育を届ける教室「Tech Runway」を行っています。この教室に高校生が金銭的負担なく参加できるよう、授業料、教材費、交通費を含めた教室運営全般の費用として、大切に活用させていただきます。

「すべてのこどもにこども時間を」を合言葉に、「あかはな」がトレードマークのクリニクラウンを小児病棟に派遣し、入院しているこどもたちが、こども本来の生きる力を取り戻し、笑顔になれる環境をつくるために２００５年から活動しています。

クリニクラウンは、入院生活を送るこどもの病室を定期的に訪問し、遊びや関わり（コミュニケーション）を通して、こどもたちの成長をサポートしています。

小児病棟を定期的に実訪問する「クリニクラウン派遣事業」や講演会やチャリティイベントなどの啓発事業など、病気や障がいを抱えるこどもたちが病気のことを一瞬でもわすれこどもらしく過ごせる「こども時間」を届けていくためのクリニクラウンの事業に活用させていただきます。

1型糖尿病をはじめとするインスリン補充が必要な患者・家族の支援団体です。1995年の阪神・淡路大震災が契機となり、全国の患者・家族の連携とこの疾患を取り巻く社会的課題の解決のために設立。主な活動は、患者・家族への正しい情報提供、療養環境や医療・福祉的な支援制度の改善のための政策要望、大規模災害時の患者・家族の支援、療養相談、社会啓発、および1型糖尿病の根絶を目指し、その研究支援に取り組んでいます。

不治の病である1型糖尿病の根絶（＝治療＋根治＋予防）に挑戦する研究者への研究費助成に活用します。

・治療：インスリン治療に代わる新しい1型糖尿病の治療方法の開発

・根治：毎日のインスリン注射が不要になるように、新たな膵島移植法の開発等

・予防：1型糖尿病の発症（日本で年間約1,000人が発症）を食い止めるためのワクチンの開発等

ジョイセフは、世界の女性の命と健康を守るために活動している日本生まれの国際協力NGOです。日本の母子保健向上の経験、とりわけ「予防」と「人づくり」を通じて、SDGｓが掲げる「誰ひとり取り残さない」世界の実現を目指し、アジアやアフリカを中心に妊産婦死亡の削減やセクシュアル・リプロダクティブ・ヘルス/ライツ（性と生殖に関する健康と権利：SRHR）の推進に取り組んでいます。

ケニアと日本で、包括的性教育に焦点を当て、セクシュアル・リプロダクティブ・ヘルス／ライツ（性と生殖に関する健康と権利：SRHR）の推進に取り組みます。ケニアの首都郊外のスラムでは、若者の意図しない妊娠や子宮頸がんを予防するための啓発活動を行います。日本では、性教育の機会が限られた若者を主な対象に、SRHRを学ぶ機会を提供し、学校教育への包括的性教育の導入を目指したアドボカシーも展開します。

私たちは、“走ること”を通じて世の中に貢献することを追求しています。

主軸となるPATROL RUN（パトラン）では、子どもや女性、お年寄りが安心して暮らせる地域社会の実現をビジョンに、全国44の都道府県で実施し3,000人を超えるメンバーが在籍しています。

いただいたご寄附は、犯罪や事故の不安に晒されることなく、誰もが安心して暮らせる社会の実現のために活用いたします。

ＲＡＦＩＱとはペルシャ語･アラビア語で「友だち」の意味です。「同じ地球に生まれたんだから、同じ人として友だちになりたい」という思いのもと、日本に逃れてきた難民を支援するボランティア団体です。2002年から活動を始めました。主に関西で活動し、2023年3月にはNPO法人になりました。

ご寄付については、難民申請中で困窮している人への、住居費・光熱費・生活費・医療費・交通費等に利用させていただきます。日本では諸外国のように難民保護施設がありません。難民申請を行うと働くことが出来なくなっています。その結果困窮する人が増えています。