本研究所は、日本のiPS細胞研究を先導する研究機関として、病気やケガに苦しむ患者さんにiPS細胞を使って新しい医療を届けられるよう、基礎研究から新しい医療の実用化まで手掛けています。具体的には、がんや糖尿病、心臓病、血液の病気、パーキンソン病、ALS、筋ジストロフィー、アルツハイマー病等の研究で、損なわれた体の組織の機能を回復させる再生医療、病気の原因解明や新しい薬の開発を進めています。

いただいたご寄附は、iPS細胞を活用した新たな治療法を開発するため、「医療応用や革新的研究の支援」、「優秀な研究者・研究支援者の確保」、「知的財産（特許）の確保と維持」、「研究支援体制、研究環境改善の取組み、情報発信・普及活動」に大切に使わせていただきます。

自宅から遠く離れた病院に入院・通院している病気の子どもと付き添うそのご家族が滞在するための施設「ドナルド・マクドナルド・ハウス」の運営、及び、入院・通院している子どものQOLを向上させ、その子ども達に笑顔を届けることを目的としたシェア・ハート・フォー・シック・キッズ事業を展開しています。弊財団では、地域社会で医療を支える仕組み作り、ボランティア文化の醸成に寄与しています。

ハウスの運営費として大切に使わせていただきます。

※食事の提供で使用する材料費やお子さまが読まれる図書室の絵本の購入代金等、ご家族の笑顔に繋がる活用も考えています。

がんになってもその人らしく生き、がんとひとりで向き合わない社会をめざし、東京・大阪・千葉・山梨で年間のべ２千人のがん患者と家族に、医療・社会福祉・臨床心理などの専門家によるこころのケアを無料提供しています。また、がん対策白書の発刊、第４期がん対策推進基本計画の策定参画など、がん患者を取り巻く状況の改善に取り組んでいます。２０２４年に保健文化賞受賞、活動開始から２５年目を迎えました。

地域共生社会・がんを恐れない社会・価値創造社会の大阪での実現をめざし（Ａ）大阪在住がん患者に向けたこころのケアのために大阪で集い語り合うサポートグループやがんの意識知識の向上のためのセミナーを無料提供。（Ｂ）大阪所在がん診療連携拠点病院と連携しがん患者支援のあり方を共有する機会創出。（Ｃ）大阪府民へのがん予防、がん検診の啓発活動。（Ｄ）大阪で他分野の非営利団体と協働し新たながん患者支援を展開。

わが町にしなり子育てネットは「いつでも・どこでも・みんなで子育て」を合言葉に子育て・子育ちを応援するネットワークです。子育てネットは区内の保育所・保育園・幼稚園・児童館・区役所・公共施設・民間団体などが協働し、「こどものいのちをど真ん中に」子どもにやさしいまちづくりを目指しています。

西成区に住む全ての子どもたちの「生きる権利」「守られる権利」「育つ権利」「参加する権利」が守られる事、そして１人ひとりの最善の利益が考慮される中で、夢と希望を実現していくためのプロジェクトや、ヤングケアラープロジェクトに使用させていただきます。

私たちは「ビフレンディング＝be+friending」という言葉を胸に、友となり、死にたいという気持ちもありのまま受けとめ、心によりそう活動をしています。1978年の設立から47年間、電話相談や自死遺族のつどいなど、様々な活動をしてきました。近年ではチャット相談やネット掲示板などオンラインでも繋がれる仕組みを作り、孤立して苦しむ人の心によりそうことを目指しています。

若者の居場所づくりのために必要な費用に充てたいと考えています。居場所がなく孤立している若者たちが自由に集える場所を作るため、場所の賃料や光熱費などの固定費（月15万円）、周知のために必要な広告費に寄附金を充てる予定です。さらにはスタッフ育成のための研修費（講師料や会議室代）も必要で、寄附金を活かすことで安定して事業が継続できるようにしていきます。

私たちは「災害で生まれる悲しみを2度と繰り返さない未来を創る」ことをビジョンに掲げ、2011年10月から活動を行う認定NPO法人です。東日本大震災にて発生した津波により甚大な被害を受けた岩手県陸前高田市は、津波の到達点が170kmにも及びます。もう一度同じ災害は起きた時に被害を最小限に抑えるために、津波の到達点に桜を植樹し、管理することで後世に教訓を伝えています。

桜の植樹事業に使用します。年に2回（春と秋）全国から募集する、植樹会の開催運営費用や学校単位での植樹会を開催する際に使用します。開催に伴う桜の苗木や土、肥料などの植樹資材購入費に充てさせていただきます。また、桜を植樹後の病虫害や獣害から守るための成育管理費に充てさせていただきます。

当法人は、犯罪や事故の被害者やその家族、遺族に対する相談、支援活動を全て無料で行っている民間団体です。全国の同様の団体の中で3番目に設立され、長い歴史と豊富な経験、実績を有します。2008年に被害者支援を適正かつ確実に行うことができる営利を目的としない法人として、大阪府公安委員会より「犯罪被害者等早期援助団体」に指定され、大阪府警を始めとする関係団体とも密に連携しながら、支援活動を行っています。

① 一人でも多くの被害者に対して必要な相談・支援活動を行ってくための経費（付添い支援時の支援員の旅費交通費、カウンセリングや面接法律相談のカウンセラーや弁護士への謝金、電話相談開設の電話料金等）として

② 被害者に常に適切な支援を提供し続けていくための人材育成の経費として

③被害者の現状や被害者支援の必要性を一人でも多くの人に理解してもらうための広報啓発活動の経費として

大切に使わせて頂きます。

当団体はカナダのバンクーバーに本部を置くホープ・ネットワークの一員で、2001年より日本で活動をしています。「水からはじまる自立支援」をキャッチフレーズに、カンボジア、フィリピン、エチオピアの貧困に苦しむ人々が、安全な水を得ることで貧困の連鎖から抜け出せるような自立支援を行っています。日本国内では国籍や背景が多様な人々に支えられ、支援の輪とチャリティーへの理解を広げる活動をしています。

エチオピアやカンボジアにおける安全な水の供給、女性の収入創出支援、農業研修、トイレの設置や月経衛生の改善など、自立を確かなものにするために、水の供給を起点とした包括的な支援に活用します。また、活動の成果と現地の人々の生活の変化を記録した映像を制作し、イベントでの上映やインターネットで公開することで、途上国の現状や支援の必要性を広く発信していきます。

「若者と社会をつなぐ」をミッションに、ひきこもり・ニート状態などの社会から孤立した若者を支えています。関西地域では梅田に支援拠点を持ち、若者の仕事体験（インターン）やキャリア相談、高校生向けの学校内カフェを実施しています。全国・年間2,000名の若者や家族と出会い社会的・経済的支援を行うほか、学齢期の学習支援・高校出張プログラムも同時に展開している認定NPOです。

主に大阪市内で実施する就労支援事業を拡充します。具体的には、①気楽に利用できる居場所支援の環境の整備、②地域と一緒に若者を支える地域コミュニティの形成、③高校生年代の中退防止や離学後の孤立/無業予防（校内居場所）、④新しい働き方に挑戦できる環境の整備、⑤若者・社会双方からニーズの高いICTスキル習得の機会提供です。

学校外の学びの場「フリースクールここ」を大阪市と吹田市で4校舎を運営。小学1年生から高校3年生までの約80名が在籍。学習支援を中心に、キャリア教育や体験活動として月に一度キャンプなどを開催。

また、不登校の子どもの保護者を対象に親の会や相談会を実施。他にもクラブ活動や保護者会を運営。

・生活保護世帯・ひとり親世帯の子どもがフリースクールに通うための月謝や行事への参加費用の減免として活用

・フリースクールの体験プログラム（キャンプ、遠足、スポーツ大会など）を実施するための費用として活用

日本国際飢餓対策機構（Japan International Food for the Hungry: 略してJIFH）は、飢餓・貧困と闘いながら懸命に生きようとする人々に協力し、「ハンガーゼロ」、つまり誰もが当たり前に食べられる飢餓のない世界の実現のために、世界にある物心両面の飢餓撲滅に取り組んでいます。

飢餓と貧困に苦しむアフリカ・アジアの子ども達の未来へ繋がる取り組みに活用します。子ども達が置かれている状況を改善するためには、保護者など周りの大人達がその責任を果たしていけるような支援が不可欠です。農業支援、教育支援、水や衛生に関する支援など、子ども達が暮らすコミュニティの自立開発支援を行うことで、世界の心と体の飢餓問題の解決を目指します。

ミャンマーとベトナムで国際協力活動をしている日本のNGOブリッジ エーシア ジャパン（BAJ）です。今年で設立32年目。「違いをこえて、ともに知恵を出し合い、ともに生きる道をさぐる」をスローガンに、アジアの困難な状況にある人たちと共に、地域のさまざまな課題に取り組みます。

ミャンマーとベトナムの社会と人びとを支える3つの基盤づくり（「教育」「生活」「交流とネットワーク」）を行ないます。具体的には被災した校舎の修繕、孤児院や養護施設へのミニライブラリーの寄贈、乾燥地域の村の深井戸の修繕、国と地域を超えた子どもたちの環境教育ネットワークづくりを行ないます。

オイスカは1961年に設立された国際協力NGOです。60年以上にわたる海外での地域開発協力の経験を活かし、東日本大震災の直後に「海岸林再生プロジェクト」を立ち上げました。行政・被災地域の住民だけでなく、全国からの寄附者・ボランティアの皆さまと共に海岸防災林の再生に取り組んでいます。

東日本大震災で失われた海岸防災林を再生するプロジェクト（宮城県名取市）において、苗から育てたクロマツ37万本が植えられた植栽地、約100haの草刈りやマツの成長に悪影響を及ぼすニセアカシア･クズ枯殺処理、本数調整伐（間伐）等の育林作業に活用させていただきます。

2001年の設立以来「だれもが、自分らしく地域で暮らせる社会」を目指して、障がい、不登校、ニートやひきこもり、発達障害など多様な状況にあるこどもや若者の支援を大阪で行っています。また、同じ志をもつ学生へ学び・実践の場の提供や、中高生に対する福祉教育、社会課題を広く知ってもらうための活動にも取り組んでいます。

クリスマス会をはじめとした、こどもたちが文化的な体験ができるイベントの運営費用として活用します。

文化的な体験とは、たとえば、誕生日を祝ってもらう、クリスマスにごちそうを囲むといった、ほとんどのこどもたちが経験する体験のことです。

こうした体験が不足しているこどもたちのために、イベントを開催し、同じ時間を過ごした仲間や大人たちと思い出を共有する機会を作っていきます。

日本災害救援ボランティアネットワークでは、被災された皆様の傍にいて、おひとりおひとりの、いのちとくらしに寄り添うこと、そして、たったお一人であっても、決して見逃さないことを活動の基盤に据え、緊急時の救援活動はもとより、長年に亘る復興支援活動、そこに直結するまちづくりに全国各地で関わらせていただいています。

寄付金の使い道ですが、被災地支援で必要な現地までのスタッフ・ボランティアの旅費交通費の一部や、現地で交流活動などで使用する消耗品の購入費用に活用します。平常時では防災イベントや防災セミナー（NVNADゼミ、おやこ防災講座、まちごと防災セミナーなど)の防災啓発活動の運営費や人件費に充てさせていただきたいと思います。

【誰もが自分らしい働き方・生き方ができる社会の実現に向けた新たな公共づくり】

私たちは、雇用・労働分野の様々な課題を事業を通じて解決し、その解決戦術をシステムとして社会に構築することを目指す団体です。2025年度は特に、不登校・不登校傾向にある子どもが将来の進路を主体的に捉え、職業的自立に向けた力を育むための教育プログラムに力を入れて活動する予定です。児童生徒が自らの進路を主体的に捉え、社会的に自立することを目指す新たな学びの場を継続的に運営したいと考えています。

不登校・不登校傾向にある子どもたちに対し、信頼できる支援と実践的なキャリア教育を通じて、将来の就労や社会参加に向けた自信と力を育む「はたらくフリースクール」の運営に、寄附金を活用させていただきます。また、現在無料で提供している本プログラムを、今後も安定的・継続的に届けていくため、事業化に向けた仕組みづくりに活用いたします。

「水の世界もバリアフリーに！」を合言葉に、1999年に大阪の天満橋で設立した日本で最も古いスポーツＮＰＯです。障がい者専用プールではなく普通の市民プールで、毎年のべ3,000名の障がい者をマンツーマンで水泳指導しています。今年で27年目。2021年には、皇居（宮殿）にて天皇・皇后両陛下から拝謁を賜りました。 2025年には「岩佐賞」を受賞しました。

■「ヘルプマーク・スイムキャップ」を作ります。2018年9月から全国の希望者に無償で配布しています。すでに、4,000枚以上を配布。製作費は、一枚2300円。

■外国製ではない日本初の「プール専用車いす/サンダーバード1号、2号」を作ります。一台30万円～40万円。

■日本製の「重度身体障がい者用浮き具」を作ります。1本19,000円

当団体は、1981年にイギリスで設立された水・衛生専門の国際NGOです。「すべての人がすべての場所で、清潔な水やトイレを利用し、衛生習慣を実践できる世界」の実現を目指しています。2025年現在、アフリカ・アジア・南米22か国で、現地政府やパートナー、コミュニティの人々と連携しながら、水やトイレが使えない根本的な原因を分析し、その地域に最適な解決策を実行することで、持続可能な水・衛生のしくみづくりを行っています。

大阪マラソンを通じていただくご寄付は、インドなど当団体が活動しているアジア・アフリカにおける水・衛生支援事業に活用させていただきます。インドは、その急速な成長のかげで人々の生命を脅かすほどの水危機に直面しています。当団体は、6州を重点対象地域として、政府や住民が主体となって地域の水・衛生問題を解決していくためのしくみ・体制づくりを支援しています。

当団体は経済的困難、中退、虐待など、さまざまな困難な環境下にある若者にセーフティネットと機会を提供します。繁華街とLINE相談で彼らと出会い、困った時に頼れる人とのつながりをつくります。公的機関だけでは補いづらい部分をカバーするため、民間からセーフティネットをつくり、多様な機会(人・企業・地域)を活かしつなぎ、世の中にまだない機会をつくります。

寄附金は、年間延べ4000人が利用する大阪ミナミのユースセンターでの食事提供や病院同行時の診療費などの給付支援費、若者の相談・同行支援等に対応するスタッフ人件費に活用します。また、オンライン相談「ユキサキチャット」の相談員人件費や食糧支援、生活支援に活用します。これにより、より多くの若者に安心して過ごせる環境を提供し、生活をサポートします。

「すべてのこどもにこども時間を」を合言葉に、「あかはな」がトレードマークのクリニクラウンを小児病棟に派遣し、入院しているこどもたちが、こども本来の生きる力を取り戻し、笑顔になれる環境をつくるために２００５年から活動しています。　クリニクラウンは、入院生活を送るこどもの病室を定期的に訪問し、遊びや関わり（コミュニケーション）を通して、こどもたちの成長をサポートしています。

小児病棟を定期的に実訪問する「クリニクラウン派遣事業」や講演会やチャリティイベントなどの啓発事業など、病気や障がいを抱えるこどもたちが病気のことを一瞬でもわすれこどもらしく過ごせる「こども時間」を届けていくためのクリニクラウンの事業に活用させていただきます。

ジョイセフは、世界の女性の命と健康を守るために活動している日本生まれの国際協力NGOです。日本の母子保健向上の経験、とりわけ「予防」と「人づくり」を通じて、SDGｓが掲げる「誰ひとり取り残さない」世界の実現を目指し、アジアやアフリカを中心に妊産婦死亡の削減やセクシュアル・リプロダクティブ・ヘルス/ライツ（性と生殖に関する健康と権利：SRHR）の推進に取り組んでいます。

アフリカ・ザンビアと日本において、ジェンダーに基づく暴力から女性の命と健康を守るための活動を実施します。ザンビアでは、被害を受けた女性に必要なケアを提供する人材を育成し、住民への啓発をはじめ地域全体で女性を暴力から守る環境整備に取り組みます。日本では、女性たちが自分自身の命と健康を守る知識やライフスキルを身に着けられるように、若者や親世代を主な対象にSRHRの正しい知識を学ぶ機会と場を提供します。

私たちは、“走ること”を通じて世の中に貢献することを追求しています。

主軸となるPATROL RUN（パトラン）では、子どもや女性、お年寄りが安心して暮らせる地域社会の実現をビジョンに、全国45の都道府県で実施し3,500人を超えるメンバーが在籍しています。

いただいたご寄附は、犯罪や事故の不安に晒されることなく、誰もが安心して暮らせる社会の実現のために活用いたします。

RAFIQは2002年に発足し、2023年にNPO法人化した市民団体です。大阪を拠点に、難民申請中で就労が制限されるなど支援を受けにくい立場にある人々に対し、住居や生活用品、医療、法的手続きの支援を行っています。性別や出身国などによる差別や迫害を逃れてきた方々への支援も含まれます。また、市民向け講座や啓発、政策提言にも取り組み、すべての活動を無給のボランティアで担っています。

難民申請中で就労が認められず、公的支援も届きにくい立場にある人々に対し、住居費や食費、医療費の支給、通訳同行や交通費を含む法的手続きの支援に寄附金を充てます。また、市民向けの難民講座や報告会の開催など、啓発活動の充実にも活用し、社会的理解の促進と支援の輪の拡大を図ります。

当NPOは1992年10月 近畿各地域で活動するボランティア団体のネットワーク化による公的骨髄バンクのドナープール拡充と普及啓発 環境整備を目指し、各地の団体の協力により「関西骨髄バンク推進協会」として設立されました。２００３年のNPO法人化後も行政・日赤・献血に関わる奉仕団体・元患者や家族・医師など、多くの人々の協力と支援によりドナー登録活動を中心に説明員養成や啓発活動などの事業をすすめて現在に至ります。

私たちは献血活動と協力しながら登録を進める「献血併行型ドナー登録会」を中心に活動しています。そこで活動する説明員はボランティアで、その活動をスムーズに進めるためには十分な調整作業が必要です。また新人説明員への教育も重要です。大阪ではこの役割を当ＮＰＯが担っていますが、その運用に必要な費用は十分ではありません。寄付金につきましては調整する人の作業改善と人員確保、運用にかかる経費に活用します。

ワクチンで助かる ちいさな命を救いたい。

世界でワクチンがないために命を落とす子どもは、1日4000人。

私たちは、開発途上国にワクチンを贈る「子どもワクチン支援」活動を行う民間の国際支援団体です。

支援国のミャンマー、ラオス、ブータン、バヌアツ、4カ国の子どもたちにポリオ、はしか、結核（BCG)などのワクチンや関連機器を贈り、ワクチンで助かるちいさな命を救う活動に活用させていただきます。

例えば70,000円のご寄付で、約3,500人の子どもたちにポリオワクチンをプレゼントすることができます。

当団体は、「飢餓のない、共に生きる世界」を目指す国際NGOの一員として、国内外で人道・開発支援を行っています。現在、アジア・アフリカ・中東・欧州の8カ国で19事業を実施中で、教育、医療、水・衛生、生計支援、心のケアなど幅広い支援を現地団体と連携して展開。緊急時にも迅速に対応できる体制を整えています。

大阪マラソンでいただいたご寄付は、当団体が世界各国で行う「平和構築」のための取り組みに活用させていただきます。例えば、エチオピアでの平和と健康のための活動、ウクライナで被災した女性のための職業訓練の活動、モザンビークやアジア諸国での平和構築や防災などの啓発活動や復興支援準備などに大切に活用いたします。これにより、大阪から世界へ、皆さんと一緒に平和の虹をかけたいと思います。

障害者と社会の架け橋として、障害者の自立と社会参加を目指して活動しています。販売支援・啓発活動・住環境コーディネートの３つを柱に活動を行っている。アンテナショップの運営、企業へのノベルティ提案や企業内での職域販売を行い、障害者の所得向上を目指している。また、多くの方に障害者福祉を知ってもらうための啓発活動や、地域生活へと移行するためグループホーム建設のサポートを行っている。

障がい者の仕事づくりと障害者の所得向上のために取り組む資金として活用したい。大阪の障害者福祉事業所とともに大阪のお土産や新規商品を開発したい。また、たくさんの寄付金が集まったら、大阪府内の福祉事業所・行政と一緒になり、ネットワークを組み、福祉事業所の商品を集めたマルシェを開催したい。

TABLE FOR TWOを直訳すると「二人のための食卓」。先進国の私達と開発途上国の子どもたちが食事を分かち合うというコンセプトのもと、ヘルシーメニューの代金の一部が寄附となり、世界の子どもに学校給食をプレゼントできる活動です。約700団体にご参加いただき、東アフリカと東南アジアの5カ国（ケニア、タンザニア、ルワンダ、ウガンダ、フィリピン）を中心に、これまで1.1億食以上を支援しています。​

東アフリカ(ケニア、タンザニア、ルワンダ)とフィリピンで実施している学校給食支援のための資金に充てます。給食の食材や調理に必要な燃料の購入費用として利用し、調理に関わる人件費の一部は保護者やコミュニティが負担します。肥満と飢餓の解消を目指す団体として日本国内での健康増進にも注力しており、ご寄付は日本国内での啓発活動と事務局の運営費にも充てます。

一般財団法人みらいこども財団は、虐待や貧困が原因で児童養護施設で暮らす子どもたちを支援する団体です。2014年に設立され、約２00名のボランティアが全国30以上の施設を定期訪問し、遊びや学習を通じて心のケアを行っています。また、施設退所後の学生を支援する「オンライン里親プロジェクト」では国内外約200名のオンライン里親が学生を支援しています。

寄付金は、児童養護施設の子どもたちへの支援拡大と質の向上のため、HPリニューアル、全国支援の仕組みづくり、ボランティア募集・育成、新規支援先開拓、オンライン里親の拡充、施設との連携強化などに活用します。

1979年に日本で生まれた国連公認の国際NGO。発足以来、政治・思想・宗教に偏らず、活動地域や分野を広げ、6５を超える国と地域で支援を展開、現在は世界18の国と地域で活動しています。紛争・災害あるいは障がいなどにより特に弱い立場に置かれた方々に対して、長期的な視点をもって支援することを重視しています。

ウクライナ、シリア、バングラデシュ、スーダンなどで、紛争や政治的混乱により故郷や住み慣れた家から避難せざるをえなかった難民・避難民に対する食料や衛生用品などの物資配付、障がい者への補助具提供等に活用します。また、能登半島地震やミャンマー地震による被災者への支援を継続して行い、被災地のコミュニティ支援や仮設住宅で暮らす人々や障がい者施設への支援に活用します。

日本のこども・子育て領域に関わる課題解決と価値創造に取り組む、国内最大規模の認定NPO法人。

日本初の訪問型・共済型病児保育事業で2004年に設立し、こどもの虐待、こどもの貧困、障害児家庭の支援不足、親子の孤立の課題を解決するため、多様な保育事業を運営するほか、全国で「こども宅食」「おやこよりそいチャット」「にんしん相談」「赤ちゃん縁組」などの福祉事業と支援活動、政策提言を行っている。

全国の孤立しがちな親子に本事業を届けるために、以下の活動費用に活用させていただきます。

・相談員の人件費・研修費、チャット運営にかかるシステム運用費

・おやこよりそいチャットの周知促進のための広報活動など

主な対象者：妊産婦、ひとり親（実質ひとり親含む）、経済的困窮状態にある家庭、障害のある子を育てている家庭

、親自身が障害や病気を抱えている家庭、DV・モラハラなど家庭内で問題を抱えている家庭など

「健康を かなえる ささえる 研究所」として病と闘う人々への希望となれるよう「治らない病気を治す」、「健康で長生きする社会の実現」を目指し、創薬研究、栄養・食生活や身体活動の研究、生物資源研究を進めています。特に、民間企業が取り組みにくい希少・難治性疾患を対象とした研究開発を重点領域の一つとして取り組んでいます。また、栄養と腸内細菌・免疫関連研究などで新たな可能性を開拓しています。

①がん・感染症・難病・希少疾患等の病気に対する新規治療法開発、②薬用植物資源の安定確保、③乳幼児・妊産婦・高齢者等の栄養ガイドライン策定や高齢期おける身体活動低下の防止といった健康長寿を目指した研究をさらに進展させるため、「先端技術を駆使した革新的な研究支援」「優秀な研究者、研究支援者の確保」「知的財産の確保と維持」「研究支援体制の充実」「研究の情報発信・普及活動」に大切に使わせていただきます。